【B&G職員リレートーク】万一の災害に備え、家族との申合せや備品の再確認を!


総務課 田邉です。

休日ともなると健康のことを考え、屋外で歩いたり自然を感じたりと、体を動かすことを主に生活してきましたが、コロナの影響もあり人ごみに出ることに躊躇し、つい最近までは圧倒的に家にいる時間が長くなっていました。

 

ぼんやり過ごす、断捨離する、防災備品の確認、靴磨き、趣味道具などの手入れ、わざわざ炭や薪を焚いて料理するなど・・。とりわけ、キャンプ道具のメスティン(アルミ製の角型クッカー)でパンを焼くことは頻繁にありました。その他、園芸にもはまっていますが、これからは少しずつ外出の機会を増やしていこうと思っています。

ところで、最近は、各地で頻繁に地震が発生しているように思えてなりません。東日本大震災や熊本地震が記憶に新しいですが、その恐ろしさに少しの揺れでも『あ、地震』と感じてしまうほどになっています。

『BCP』という言葉もよく聞くようになりました。米国の同時多発テロ(2001年9月)の発生により、BCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)という言葉が注目を集めたようです。日本では2005年に経済産業省が公表した『事業継続計画策定ガイドライン』を皮切りに、各省庁や団体などから同種のガイドライン・指針などが示されています。
近年では新型コロナウィルスの影響も加わり、自然災害や火災・風評被害・システム障害など、企業を取り巻くさまざまなリスクを想定し、その重要性が高まっているようです。

先月5月25日、東京都の防災会議地震部会は、10年ぶりに首都直下地震の被害想定を公表しました。
https://www.bousai.metro.tokyo.lg.jp/taisaku/torikumi/1000902/1021571.html
最も被害の大きい「都心南部直下地震」では、死者は最大6148人、帰宅困難者は452万5949人と想定。前回の想定より建物の耐震化・不燃化などの対策が進んだことにより、死者は3400人、帰宅困難者は64万人減少するとみられています。
そして、防災会議地震部会の報告は、「“地震被害想定”は、活用することに意味がある。行政だけでなく、地域・事業者・都民一人ひとりが防災対策に取組み、相互に連携して、自助・共助・公助のすべての力を結集して大規模地震に立ち向かうことが重要。」とまとめられています。
万一に備え、家族との確認事項の申し合わせ、備品等の再確認など準備をしておきたいと思います。

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総務部 総務課 田邉 宏

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