子どもと地域を支える指導者約650人が参加
「第6回 B&G全国指導者会 総会」を開催

開会前には、オープニングアクトとして東京大学運動会応援部が演舞を披露し、会場の雰囲気を一層高めた。

B&G財団会長の前田は、参加への謝意を述べるとともに、子どもたちの健全育成や地域の活性化には指導者一人ひとりの協力が不可欠であると強調し、「今後も地域社会の健全な発展に向けてともに取り組んでいきたい」と語った。

続いて、B&G全国指導者会会長の工藤祐直氏（青森県南部町長）は、B&G指導員の役割はマリンスポーツや水辺の安全教育、海ごみ対策、食品ロス削減など、まさに社会貢献そのものであると述べ、「これからも一丸となって地域社会の発展に向け、ともに歩みを進めたい」と語った。

日本財団会長の尾形武寿氏は、ここに集う指導者の活動こそが今の日本に必要な取組であると強調したうえで、「子どもたち、次の世代を元気で明るく育てることが重要だ。私たちが向き合うのは、10年後、20年後の社会をどう築くかという課題であり、その積み重ねが日本の未来を形づくる」と述べた。さらに、志ある指導者の活動を今後も支援していく考えを示した。

「日本財団会長 指導員褒章」は、資格登録10年以内の若手指導員の中から顕著な功績を挙げた者を表彰し、若手の意欲向上とB&G指導員の価値向上を図るものである。
  今回は最終候補者10人の中から北海道砂川市の谷口皓一郎指導員が選ばれ、日本財団会長の尾形武寿氏から表彰状と賞金50万円が贈られた。

私は生まれつき右腕の肘から下がない状態で生まれ、ボタンを留める、靴下を履く、靴紐を結ぶなど、多くの人にとって当たり前の動作も挑戦の連続であった。幼い頃から失敗と挑戦を繰り返しながら、「できない」を一つずつ「できる」に変えてきた。
  ハンドボールでは小・中・高・大学まで競技を継続。日本体育大学に進学後も特別扱いのない環境の中で基礎を徹底的に磨き、片手でも通用するプレーを確立した。
  その後パラ陸上へ転向し、データ分析を取り入れたトレーニングを重ね、リオデジャネイロパラリンピックで銅メダルを獲得。東京パラリンピックでは5位、パリパラリンピックでは7位に入賞し、自己記録も大きく更新した。

続いて、曽根副会長が2023年度～2025年度の活動報告を行った後、工藤副会長が次期ビジョン・基本方針・活動目標の説明を行い、次の事項を実施することが承認された。

「指導員グランプリ」は「B&G海洋性レクリエーション指導員」の指導員資格登録者を対象に、ブロック連絡協議会の推薦をもとに、B&G財団が審査し決定するものである。
  今回は最終候補者10人の中から広島県呉市の鬼塚一夢指導員が選ばれ、B&G財団会長の前田より表彰状と賞金30万円が贈られた。

続いて、昨年3月、急性心筋梗塞で倒れた利用者をAEDで救助した功績を称え、広島県坂町B&G海洋センターの仲前拓哉指導員の特別表彰を行った。B&G財団会長の前田より表彰状と賞品として国産ブランド牛が贈られた。

指導者養成研修の講師を務める、B&G財団評議員で中央大学理工学部教授の小峯力氏は、今回の人命救助表彰は、指導者養成の成果が確かな形となって表れたものであると強調。
  「B&Gの本質は技術の習得ではなく、人づくりにある。AIやIoTが進む時代においても、人の心を育てる力は代替できない」と述べ、さらに「自然体験や地域活動を通じて人を育ててきたB&G財団の取り組みは、今後ますます重要になる」と総評した。

B&G財団常務理事の岩井は、昨日の議案審議を通じて「これまでの成果と次期3ヵ年の方向性を共有し、指導者の役割の重さと可能性を改めて実感した」と述べ、「本日も今後の活動に力を与える機会になることを願っている」と語った。

SNSで情報発信を行う際は、まず目的を明確にすることが重要である。イベント申込の促進や利用者増加など達成目標を定め、1投稿1テーマで訴求する。また、参加によって得られる学びや成長、安全性といった価値を言語化して伝えることも大切だ。
  情報発信は、ホームページやブログなどの「ストック情報」と、InstagramなどSNSの「フロー情報」を両輪で運用し、検索流入と拡散力を高める。発見性向上には「分野×地域」を軸にSEOを設計し、地名と種目名を明記し、ハッシュタグ活用やいこーよなどへの登録で流入経路を広げる。

19年間にわたる啓発活動を基盤に、「溺水は静かに起こる」という事実の普及と、法的義務を踏まえたライフジャケットの準備・着用の徹底を進めてきた。装備の確保、学校教育への組み込み、政策との連動を柱に取り組んでいる。
  香川県では、17市町中16市町で貸出体制を整え、直島町では全児童分を配備。寄贈や広域貸出の拡充により、全国28町へ計603着を展開し、必要なときに使える環境を整えてきた。その結果、海開きでの児童「全員着用」を達成するなど、着用が当たり前という文化が広がりつつある。

海洋センターでは、「親子向け海洋スポーツ体験教室」を通じて水辺の安全教育を実施している。2008年度に実施した小野田寛郎氏の親子キャンプを契機に、保護者参加型の安全教育を本格化し、親子で実践的な知識と行動を身につけることで水難事故ゼロを目指している。
  教室は年間約30回、延べ約600人が参加。ライフジャケットの理解促進や入水しない救助体験、心肺蘇生・通報手順の確認などを通じ、判断力と行動力の向上を図っている。参加者からは安全意識の高まりや行動変容が見られる。障害のある子どもが安全に体験できたことへの評価も高い。

障害のある子どもたちに体を動かす楽しさと継続的なスポーツ活動のきっかけを提供し、心身の健全な発達とインクルーシブ社会の実現につなげることを目的に、市内5ヵ所の放課後等デイサービスの児童を対象に実施した。
  初開催にあたり、特別な演出よりも「シンプルで無理のない構成」を重視し、全体活動と個別選択活動を交互に実施。しっぽ取りやパラバルーン、ボッチャ等を通じて、特性や興味に応じて参加できる環境を整えた。また、当初計画になかった休憩スペースを設け、「休んでもよい」ことを明示することで多様なニーズに対応した。

B&G財団常務理事の朝日田は、今回の総会を振り返り、「活動の価値化」が重要な視点であると述べ、私たちの活動を社会にわかりやすく発信していく必要性を強調した。そして、「この2日間の学びをそれぞれの現場での活動に生かしてほしい」と呼びかけた。