事業 × 職員インタビュー

もともと子どもが好きで、子どもに携わる仕事に就きたいと考えていました。そういった中で、青少年の健全育成という理念のもと、子どもたちに多様な支援を行っている財団に興味を持ち、入職しました。

現場での活動が多い団体かと思っていましたが、意外にもデスクワークが多かったことに驚きました。基本的なパソコンスキルや、企画能力等が必要であることを入ってから知りました。

様々な困難な状況にある子どもたちを支援することを目的に、2016年から日本財団が開始した事業です。B&G財団では日本財団と協力し、2018年度より同事業に着手しました。

近年、家庭の抱える困難が複雑・深刻化し、地域のつながりも希薄になる中で、安心して過ごせる居場所がなく、孤立してしまう子どもも少なくありません。子どもが安心・安全に過ごすことができる居場所を設置し、学習支援・生活支援ほか、海洋センターのノウハウを活かした多様な体験等を提供することにより、子どもの将来の自立に必要な力を育むことを目的としています。

現在、33自治体37か所に設置されており（開設準備中含む）、全国各地に子どもへの支援が広がっています。2025年度までに全国500か所の設置を目指している状況です。

担当業務は多岐に渡ります。
①助成支援
各自治体から提出される助成金申請書等の内容確認や、各自治体へ助成金を支援します。
②担当者との連絡・調整
拠点が設置されている自治体の担当者と定期的に連絡を取り合い、運営状況の確認や運営向上のための提案、打合せ等を行っています。
③新規申請自治体の審査・決定等
拠点の設置を新たに希望する自治体に対し、運営計画や申請内容等の確認を行う審査業務や新規実施先の決定等に関する業務を行っています。
④研修会等各種イベントの企画・実行
拠点の支援充実を図るとともに、人的ネットワーク構築を目的とした自治体担当者・拠点スタッフ等の各種研修会およびイベントの企画・実行等を行っています。

利益を追求する一般企業とは異なるため事業成果がすぐには表れず、自分自身が行っていることが成功なのか失敗なのかがわかりづらいのが苦労するところです。事業を実施する前に、いかに緻密な計画を立て、実行していくかが大事であり、この点については、まだまだ力をつける必要があると感じています。

自分自身が企画・運営した研修会を通じて、自治体担当者・拠点スタッフ等からお礼の言葉をいただいたときはとても嬉しく、やりがいを感じます。

また、本事業に限らず全国の自治体職員や海洋センター指導員の方々と一緒に仕事をしながら、一つの取り組みを作り上げていくのは非常にワクワクします。