本文へ 財団法人ブルーシー・アンド・グリーンランド財団 サイトマップ
HOME B&G財団とは プレスリリース チャレンジスポーツ スポーツ施設情報 リンク集






語り:日本ライフセービング協会理事長 小峯 力さん

■プロフィール
1963年、横浜生まれ。日本体育大学、同大学院体育学研究科修了。1986年、オーストラリアで日本人初のライフセービング・イグザミナー(検定官)資格を取得。帰国後、国内でライフセービングの普及に努める。日本ライフセービング協会理事長、流通経済大学社会学部助教授、B&G財団評議員。

 ライフセーバーと聞いて、私たちは鍛えられたエキスパートの世界を連想しがちですが、「より多くの人が、ライフセービング・フィロソフィー(哲学)の視点で家族や地域社会を考えてみることが大切です」と、小峯さんは語ります。救急救命というキーワードから、どんなことが身のまわりの世界で見えてくるのでしょうか? 日常時や災害時など、いろいろな角度から小峯さんに語っていただきました。



  小学生を対象に行ったある調査によると、「人間は死んでも生き返る」と答えた子が50〜60%ほどいたそうです。身近になったロボットの存在や、テレビゲームの影響などによるものらしく、ゲームと同じようにリセットボタンを押せば人間も復活するものだと思い込んでいる子供が意外にも多いようです。ですから、自然災害に対する危機管理云々を叫ぶ前に、まず求められているのは命の尊さを教えることにあるでしょう。私たちとしても、こうした人間の原点ともいえる思想は、ライフセービングに置き換えながら子供たちにやさしく伝えていきたいと考えています。
 ただし、一方で危機管理の訓練そのものは、直接命に関わるものですから厳しく伝えていかねばなりません。そこを注意しないと10の被害で収まるものが100にも1000にも拡大してしまいます。その意味では、ほとんど津波対策が講じられていなかったスマトラ沖地震による大津波が教訓となるでしょう。
 もっとも、この大災害を直視していくと多くの人が海辺で暮らさねばならなかったという、人為的な問題点にまで突き当たってしまいます。つまり、かつては人口密度もさほどではなかった海辺に先進国の資本が入ってきてリゾート施設がたくさん建設され、周辺地域から労働力が集められることになったからです。
 また、人的被害を最大限に受けたのはホテルやビーチで働いていた現地の人々ですが、そのホテルやビーチに資本を投入した経営者や投資家たちの多くは外国のオフィスにいて無事でした。もちろん、彼らなりに受けた経営的な打撃は大きかったでしょうし、亡くなられた現地のスタッフに哀悼の思いを寄せたはずだとは思いますが、ことクールにビジネスのことだけを見れば、彼らの命に別状はないうえ、ふたたび資本を投入すればホテルやビーチの施設は再生するわけです。
 これは、先ほど述べた調査で子供たちが出した答えと奇妙にも一致してしまいます。すなわち、リセットボタンを押せば蘇るという発想です。「命」、「やさしさ」、「いたわり」といったキーワードを基に、ライフセービング的な発想で大災害を捉えていくと、そこまで現実が見えてきてしまいます。




  資本力を使って施設を簡単に復興してしまう彼ら経営者たちにも、大津波の後で恐れていることが少なくとも1つだけはあると思います。それは、観光客が今後の津波を恐れてビーチを訪れなくなってしまうことです。理由は異なりますが、これは私が懸念していることと共通しています。彼らが恐れているのは、観光客が来なくなってビジネスが成り立たなくなってしまうことですが、私の懸念は、自然の力を恐れて人々の心が海から遠のいてしまうことにあります。
 海は危ないから近づかないようにして山の上だけを生活の場としても、地震による災害は場所を選びません。考えてみれば、私たち人間は地球の上にいるわけですから、どんなところにいても自然災害とは隣合わせで暮らしていることになるのです。ですから怖がっていないで、もっと前向きに自然と向かい合う必要があるわけです。前回述べたように、自然災害には前例があるのですから、最新の科学技術を駆使しつつも、先人が残してくれた過去の経験を貴重な財産とすべきでしょう。自然の力に対して逃げているだけでなく、温故知新という人間の知恵を使いながら、できるかぎりの危機管理能力を身につけるべきなのです。
 大津波のとき、ある小さな島では昔から伝えられていた「大きく潮が引いたときには山に逃げろ」という言葉を人々が思い出し、ほとんどすべての島民が助かったそうです。これは、たったひと言の教えが伝承されただけで多くの命が守られたという貴重な事例だと思います。
 また今年の1月末、大津波の被災地に小さな余震が起きましたが、その際、住民の多くが即座に山や丘に避難したそうです。大津波の後、短い期間のなかで人々は、いざというときどのような行動を取るべきかを考え、逃げ道のシミュレーションまで組み立てていたのです。
 このように、人間は学習することができるのです。それなら、言い伝えを守った島民のように、学んだことを危機管理意識の1つとして継承していかねばなりません。特に、人と人とのコミュニケーション不足が叫ばれている現代社会においては、命の尊厳ということも含めて、危機管理意識の大切さを継続的な教育として捉えていくべきではないかと思います。


 では、どのようにして危機管理意識を教育のなかに取り入れていくのかということになりますが、たとえばB&G財団が行っているマリンスポーツの指導者育成や、高齢者対策として普及に力を入れている「転倒・寝たきり予防プログラム」(以下、転プロ)なども、1つの危機管理教育だと思います。と、いいますか、B&G財団が推進しているすべてのプログラムは、事前に手を打つ何らかの対策が含まれているので、これすなわち危機管理なのです。
 転プロに関して言えば、「病院に行かないように体を整えましょう」、「それは、医療費の削減につながります」、「寝たきりや、うつ病などを防ぎましょう」などといったキーワードが浮かびますが、これらすべてが事前に手を打つ対策を意味しているわけです。
 もっとも、継続的な教育には飽きさせないという工夫が必要で、どのようにして学ぶ側に刺激を与えていくかが1つの鍵になると思います。いかに刺激のある講義を重ねていけるかを考えなければならないのです。
 そこで1つのヒントになるのが、ライフセービング・フィロソフィーの発想で物事を捉えていくということです(参照:前号)。転プロのメニューである「踏み台昇降」の運動を例に説明すると、「これを毎日家で続けてください」とインストラクターから言われた高齢者の方々は、最初のうちは使命感があって続けることができるでしょうが、しばらくすると飽きてくる人も出てくると思います。しかし、この「踏み台昇降」の運動を続けることで、地震が起きても自分の脚力で逃げることができるのだという意識を持てば、取り組む姿勢がだいぶ違ってくると思うのです。
 このように、ライフセービング・フィロソフィーの発想で転プロを考えてみると、踏み台に自分で立つことができる「自立」のほかに、自分を律するという意味での「自律」が加わるようになります。同じ自主的なエクササイズでも、自主性の意味に幅が出てくるということです。
 逆に、いくら体を鍛えても危機管理意識が宿っていなければ、いざというときに十分役立たない可能性もあります。最近は何かと健康志向がささやかれ、サプリメントを飲んだりしながらいろいろなエクササイズに一途になっている人たちがいますが、その人たちにとって本当の生きがいって何だろうなって思うことがよくあります。ひたすら筋力の数値をあげることよりも、「いざというときには、お祖父さんもお祖母さんもオレが守ってやる」といった意識を養うことのほうが、ずっと大切だと思うからです。
 そうした意味では、転プロをはじめとするB&G財団のプログラムには、自分を律して自ら立つためのさまざまな要素が取り込まれていると思います。


第1話 つづく 第3話 

バックナンバー
 
戻る


お問い合わせはこちら:infobgf@bgf.or.jp
copyright