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ヨット雑誌KAZI編集局長の田久保雅己さんが語る、セーリングへの熱き想い

田久保さん 注目の人
田久保 雅己さん


1953年、千葉県津田沼生まれ、東京育ち。大学時代はヨット部に所属し、神奈川県三浦市の諸磯湾をベースにクルージングやレースにいそしむ。卒業後はヨット・モーターボート専門出版社(株)舵社に勤務し、編集長を経て現在は常務取締役編集局長。
おもな役歴:マリンジャーナリスト会議座長、植村直己冒険大賞推薦委員会委員、国土交通省「プレジャーボート利用改善に向けた総合施策に関する懇談会」、「プレジャーボート利用情報システム構築委員会」、「小型船舶操縦士制度等検討小委員会」、「沿岸域における適正な水域活用等促進プログラム」等の委員、全国首長会議交流イベント「ぐるっと日本一周・海交流」実行委員会顧問、B&G財団評議員。


 1932年に創刊されて以来、74年にわたって日本のヨット、モーターボート界を見守り続けてきた、雑誌KAZI(舵)。田久保雅己さんは、1977年に入社して広告部や編集部で経験を積み、1991年からは第三代編集長として手腕を振るうようになりました。
   取材で訪れた国は20カ国以上にもおよび、内外のマリン事情に精通。他誌にも精力的に執筆を続け、近著『海からのメッセージ』は「06春期全国優良図書」(トーハン主催)に選出されました。幼い頃から海に親しみ、大学時代にはヨット部主将を務めた田久保さん。その豊富な経験をもとに、さまざまな角度から海とヨットについて語っていただきます。

第6話:全国に広がる体験航海の輪
マリンジャーナリストたちの結束

 海洋系雑誌社の編集長やフリーのジャーナリストたちが集まって立ち上げた、MJC(マリンジャーナリスト会議)。ライバル同士の出版人が定期的に会合を開く組織ができたことは、めずらしい例と言えるでしょう。席上、話題によっては自分たちの取材ネタを競合相手に明かすことになるためです。

雑誌KAJIに載った実際の記事
1996年、海の日の制定とともにMJCのメンバーが始めた「海と遊ぼう720キャンペーン」。写真は、雑誌KAZIに掲載された、記念すべき第1回大会のレポートです

 実際、最初の会合では誰もが躊躇して控えめな発言が目立ちましたが、「どうしたら、もっとマリンスポーツを普及させることができるだろうか。そのために専門誌が果たさなければならない役割とは、いったいなんだろうか」といった話題が上がると、たちまち様々な意見が飛び交うようになりました。

 「MJCは、ある大手プレジャーボートメーカーの広報マンN氏がプライベートで各専門誌に声をかけ、最初は各誌の編集長が集まって情報交換をする懇談会のようなものとして始められました。おそらく、雑誌社の誰かが音頭をとったとしても、このような組織は生まれなかったと思います。

 日頃、お世話になっている広報担当者のお誘いだからこそ、皆が集合できたのです。N氏にしても、『自分なら、垣根を越えて皆の力を掘り起こすことができるのではないか』という期待感があったのだと思います。後になって振り返ると、このときのN氏の行動には頭が下がります」

 メーカーが各雑誌社を招く一般的な懇談会では、当たり障りのない世間話で終わりますが、N氏には1つの大きな目的がありました。何度か懇談会のような雰囲気で定期的に会合を開いた後、あるときN氏は次ぎのように切り出したのです。

 「マリン専門誌の編集長、ならびにフリージャーナリストの皆さんが一堂に会する機会はそうないと思います。それにもかかわらず、このように定期的に集まっていただけるようになったのですから、これを機会に共通のテーマをみつけて社会貢献できるような活動をめざしてみてはいかがでしょうか」

 このN氏の言葉で、それまでの懇談会的な雰囲気ががらりと変わり、以後、マリンスポーツの普及に向けて各誌、各ジャーナリストの力が結束されていきました。



共通の悩み

ヨットの上で
取材先で出会ったセーラーと一緒にヨットを走らせる田久保さん。取材でさまざまな人と話をすることが大きな喜びなのだそうです

 「結局、どの雑誌社もマリンスポーツの普及が遅れているわが国の現状を憂慮していたのです。マリン雑誌の仕事に携わる編集者やジャーナリストは、少なからず自分がヨットやボートなどが好きで、この道に飛び込んだ人たちばかりです。そのため、取材の現場を歩きながら、『なぜ、日本ではもっとマリンスポーツが普及しないのだろうか』、『なんとか、もっと多くの人にマリンスポーツの楽しさを知ってもらいたい』といった悩みを抱えていたのです。
 各誌とも、少ない読者を取り合うより、多くの読者がいるなかで競争しあうほうがやりがいも違います。そのため、『マリンスポーツの普及』は共通のテーマになり得たのです」

 問題は、具体的に何をどのように実行するかでした。マリンスポーツの普及を阻害しているさまざまな問題をフリートーキングで洗い出してみると、「海に関する規制が多い」、「手頃な料金のマリーナ施設が少ない」といった行政、企業がらみの大きな問題も取り上げられましたが、「一般の人にとっては、ヨットやボートに乗る機会があまりにも少ない」という、身近で切実な問題もクローズアップされました。

 「規制や置き場の問題に取り組むためには、時間と労力が必要です。しかし、ヨットやボートに乗る機会に関しては、その場を設ける努力さえあれば多少なりともすぐに実行できます。幸いにも、MJCは7月20日が海の日に制定された1996年の前年に発足したため、まずは、何らかの形で海の日にちなんだ『体験試乗会』を開いてみようという案がもち上がりました」




根を下ろした720キャンペーン

 海の日に『体験試乗会』を開催するといっても、MJCのメンバー(当時は、約15名)だけでは限られた規模のイベントしかできません。そこで考えられたのは、MJCが全国のヨット、ボートのクラブ、個人オーナーに呼びかけ、海の日に各地域で一斉に体験試乗会を開くという案でした。

 「MJCのメンバーだけで体験試乗会を開いても、せいぜい数隻の艇しか動員できません。しかし、全国のヨット、ボートのクラブや個人オーナーが協力して一斉に行ったら、それは大きな輪になります。MJCの大半のメンバーは専門誌のスタッフですから、イベントの告知やレポートはお手のものです。この点は役得といいましょうか、全雑誌がカラーページを使って告知を展開した結果、初年度だけでも全国数十カ所のクラブが賛同してくれ、そのレポートもカラー記事として各誌が取り上げました」

 このイベントは「海と遊ぼう720キャンペーン」(以後、720キャンペーン)と称され、1996年以降、毎年行われる恒例行事として全国に定着。今年も全国54クラブ、300隻近いヨット、ボート、水上バイクが参加し、数千人規模の体験乗船者を迎えて開催されました。

取材を受ける田久保さん
ハワイのヨットレースを取材した際、現地のラジオ局にインタビューされた田久保さん。日本から参加したチームの話題を提供しました

 「720キャンペーンの特徴は、各クラブ、各艇のオーナーが責任者として自分たちのイベントを取り仕切る点にあります。荷が重い仕事であるにもかかわらず、毎年、大勢のヨット、ボートのオーナーやクルーたちが協力してくれることに、とても感謝しています。私たちジャーナリスト同様、彼らもまたマリンスポーツの楽しさをもっと広く知らしめたいと願っていたのです。このことを知ったMJCのメンバーは、とても勇気づけられました」

 720キャンペーンの成功とともに、MJC自身も大きく成長。当初はマリン専門誌を中心にした15名たらずのメンバーでしたが、現在は一般マスコミ関係者も含む40余名の団体に拡大しており、田久保さんは1998年以降、今年に至るまで組織を束ねる座長を務めています。

 また、組織の活動が定着するとともに、MJCでは「必要に応じて、マリンスポーツの普及を国や自治体などにも積極的に提言していこう」という大きな理念を掲げるようになり、座長である田久保さんもマリンスポーツを取り巻くさまざまな問題提起を雑誌KAZIのコラムで展開。720キャンペーンの広がりと相まって、公的機関から海の規制やマリーナ施設の問題、海の安全対策といったあらゆるテーマで意見を聞かれるようになっていきました。(※続きます)