ネットワーク活用事業
少子高齢化をはじめ、経済・行政・教育・情報など、地域社会を取り巻く環境は目まぐるしく変化しています。B&G財団は、常に世の中の動きに対応し、多様化する地域住民や自治体のニーズに合った事業を推進しています。全国にはりめぐらされた"ネットワーク"を通じてノウハウを共有するとともに、自治体の首長や教育長を対象とする「B&G全国サミット」などの全国会議を開催。地域の要望を事業に反映した公益性の高い事業を提供しています。
また、高い事業成果を達成するため、情報収集や連携協力などの調査研究を行うほか、様々な情報も広く社会に発信しています。
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ネットワーク構築
B&G全国サミット
- 全国の海洋センター所在の市町村長、および教育長が一堂に会し、B&G財団ならびにボートレース関係団体の現状や、今後の方向性についてご理解いただくとともに、市町村長・教育長の交流を深める「B&G全国サミット」を毎年開催しています。全国サミットでは、B&Gプランを推進し、海洋センター所在自治体間で意識を共有、基本理念を確認するための共同宣言を採択しています。
B&G全国教育長会議
- 教育的な立場の意見や要望を財団事業に反映させるため、「道府県海洋センター連絡協議会」から推薦された全国44道府県の市町村教育長などにより「B&G全国教育長会議」が組織されています。「B&G全国教育長会議」では自然体験や学校との連携など、教育的立場から各種事業に取り組む「B&Gプランを推進する提言」を採択しています。
ブロック連絡協議会
- 全国の海洋センターでは、道府県毎に「海洋センター連絡協議会」を結成するとともに、全国を10地区に分けたブロック連絡協議会も設置しています。各連絡協議会では、地域に即したセンター運営に関する情報交換はもとより、ブロック・道府県スポーツ大会の開催や、指導者の講習会、ボランティア指導員の養成などを行っています。また、4月～5月に行われる年次総会には海洋センター所在自治体から多くの首長様がご出席されています。
教育長・責任者 海洋センター・海洋クラブ活性化会議
- センター管理運営の最高責任者である教育長の出席を得て、財団事業への一層のご理解とご協力を得るとともに、教育現場の実態や特色ある取り組み、問題点などを共有し、海洋センターのさらなる活性化を目指す会議です。
「B&Gプラン」推進に係る調査・研究
- 青少年育成に関する各種プログラムの開発を目的とした調査研究や海外先進国の視察調査などにも取り組んでいます。平成21年には、国を挙げて水の安全教育と水難事故防止に取り組んでいるニュージーランドのWater Safety New Zealandと友好団体提携を行っています。
全国ネットを通じた広報活動
海洋センター・海洋クラブとの迅速な情報共有を目的に情報ネットワークシステム「B&Gコンパス」を開発。
広く社会に情報発信する公式ホームページの運営のほか、指導者による地域活動情報を発信する「B&G特派員レポート」を日本財団のCANPANに開設しています。
